給排水衛生設備工事
- Plumbing system -
システム創建は、お客様のご要望に応じた給排水設備をご提供いたします
豊富な水なくして現代日本の生活は成り立ちません。
人々が生活する上で、水は欠かせない大切な資源であり、生活の中で「飲む」水からトイレの排水など「出す」水があります。その水を建物内に循環させること、人間で言えば血管の役割を果たすのが「給排水衛生設備」であり、血管の流れをスムーズで滞りのない状態にするのが、システム創建の「給排水衛生設備工事」です。
システム創建は、環境への影響や時代の変化を考慮しながら、適切な循環システムを構築し、お客様の予算に応じた給排水設備をご提供いたします。
給水設備工事について
給水設備とは
道路に布設されている配水管から分かれて、各家庭に引き込まれている給水管、これに取り付けてある分水栓、止水栓、水道メーター、給水栓（蛇口）などの器具を「給水装置」といいます。
また、マンションなどの中高層ビルでは、貯水槽のボールタップ（水を自動的に出したり止めたりする装置）までを「給水装置」、それから先を「給水設備」「受水槽以下の給水装置」等とよばれています。
給水・排水は、人々の衛生的な生活に欠くことのできない設備です。
建物の所有者・管理者・オーナーは、水道法やビル管理法で義務付けられている給水設備・水質の定期点検を行い、建物の利用者が安心して利用できる飲料水を供給する義務があり、良好な衛生環境の維持のため、水質検査や、水槽、配管、給排水ポンプの点検・整備・清掃を細心の注意を払いながら実施することが必要不可欠となります。
給水方式について
道路に埋められている配水管（水道本管）から給水装置を経由して、蛇口で水を供給する方法のことです。同じ水を給水するにも、低層住宅と高層ビルでは、同じ方法というわけにはいきません。それぞれの状況に合わせて、「直結直圧方式給水」、「直結増圧ポンプ方式給水」、「高置水槽給水方式」、「加圧給水方式」という4つの方式から適切な方法を選択することになります。
①直結直圧給水方式
◎配水管から蛇口まで直接給水するもので、小規模な建物に適した方式で、一般住宅は、主にこの方式が採用されいます。
【メリット】
・給水本管の圧力をそのまま使って給水する方法なので、受水槽、高架水槽、ポンプ等の必要がないため、メンテナンス費用が掛からない。
・受水槽やポンプなどの設置が不要になるため、スペースを有効活用できる。
・ポンプ等がないため、水道さえ止まらなければ、停電になっても水が止まることがない。
・水槽に水が滞留することがなく、つねに浄水場からの新鮮な水を蛇口から供給できる。
・水槽設備が不要なため、水槽の汚染を心配する必要がない。
【デメリット】
・本管が断水した場合、水槽が無いため貯留することができない。
・他の施設など、周囲の水の使用状況によって本管圧力が左右され、末端の水栓圧力が一定にならないことがある。
・本管の圧力だけでは水を揚げる力が限られるため、建物の規模が限定されてしまう。
・一度に多量の水を必要とする建物や、断水時に水の確保の必要な建物には不向きである。
②直結増圧ポンプ方式（直結ブースターポンプ方式）
◎配水管の圧力に増圧ポンプの圧力をプラスして蛇口まで直接給水するので、中規模な建物に向く方式。
【メリット】
・断水や災害時に貯水している水が確保できる。
・停電でも、高架水槽からの給水が可能となる。
・一度に多量の水を使用することができる。
【デメリット】
・本管が断水したら、水槽がないため貯留することができない。
・停電時には、ポンプが止まってしまうため給水に影響する。
・一度に多量の水を必要とする建物や、断水時に水の確保の必要な建物には不向きである。
※自治体や水道事業者等によって、給水可能条件などが有るため、事前協議を十分に行うことが必要となります。また、直結出来ない施設、建物の条件も決められていますので、確認をお勧めいたします。
例1）毒物や劇物及び薬品などの化学物質等を取扱う施設。
例2）クリーニング、写真及び印刷･製版、石油取扱、染色、食品加工、めっきなどの事業を行う施設
例3）一時に多量な水を使用する施設や、使用水量の変動が大きい施設、一時的な断水で支障をきたす施設
③高置水槽給水方式（高架水槽方式）
◎配水管からの水を受水槽にいったん貯留し、ポンプアップによって屋上などに設置された高架水槽まで送り、自然流下で下階に給水する方式で、一度に多量の水を必要とする建物や、水圧が確保できない、断水時に水の確保が必要な建物に適しています。
【メリット】
・断水や災害時に貯水している分の水が確保できる。
・停電でも、高架水槽からの給水が可能となります。
・一度に多量の水を使用することができる。
【デメリット】
・水槽やポンプのメンテナンス費用がかかる。
・受水槽、高架水槽、ポンプ設備等の設置スペース・設備費用が必要になる。
・水質低下を避けるため、受水槽、高架水槽、ポンプ設備等の定期的な保守管理が必要になる。
・受水槽にはいることにより、本管の圧力はゼロとなるため、ポンプが常時稼働することとなり、増圧方式に比べ、エネルギー効率が悪くなる。
・停電では、高架水槽からの分しか給水できなくなる。
・水槽の大きさにもよるが、滞留が起こるため、直結方式に比べて新鮮な水とは言えない。
④加圧給水方式 （加圧ポンプ方式）
◎配水管からの水を受水槽にいったん貯留し、直送ポンプで蛇口まで給水する方式で、一度に水を必要とする建物や、水圧が確保出来ない場合、断水時に水の確保の必要な建物適しています。
【メリット】
・断水や災害時に貯水している分の水が確保できる。
・一度に多量の水を使用することができる。
【デメリット】
・水槽やポンプのメンテナンス費用がかかる。
・受水槽、ポンプ設備等の設置スペースや設備費用が必要になる。
・水質低下を避けるため、受水槽、ポンプ設備等の定期的な保守管理が必要になる。
・受水槽にはいることにより、本管の圧力はゼロとなるため、ポンプが常時稼働することとなり、エネルギー効率が悪くなる。
・停電時には給水できない。
・水槽の大きさにもよるが、滞留が起こるため、直結方式に比べて水が新鮮とは言えない。
給水管更新工事について
更新工事とは現在の配管を新しい配管に取り替えることで、新築当時の状態に戻す工事です。
給水管更新工事の流れ
排水設備について
雨水・湧水・空調ドレンなどの発生水、衛生器具などで使用され汚染された水を敷地外に排出するための方法ですが、速やかかつ衛生的に排出するため適切な排水配管とともに、排水トラップ・通気設備などの付属設備が必要になります。
また、水環境向上に寄与するため生活排水を処理してくれる「公共下水道」か「合併処理浄化槽」かを公共下水道に接続するときも、浄化槽を設置するときも申請が必要です。なお、助成金などを受けるときにも申請が必要となります。
公共下水道切替工事（排水設備新設等の工事）
●公共下水道に接続するように定められている地域とは・・・
公共下水道及び農（漁）業集落排水事業の工事が終了し、下水道等（汚水）の処理開始区域になると、建物の所有者は、下水道法等により、浄化槽処理による排水設備はおおむね1年以内、くみ取りトイレの場合は、3年以内に公共下水道に接続するように定められています。
●この時下水道に接続する工事が公共下水道切替工事（排水設備新設等の工事）となります。
公共桝と呼ばれる桝をおおむね敷地内に市が設置し、公共桝接続から各お風呂や流し、便所などからの排水管や管の合流部や分岐部などにつける桝などは排水設備といい、建物の所有者の個人負担です。
勾配や管径等が細かく定められており、工事は、「市長が指定した指定工事店でなければ行ってはならない。」と規定されています。
合併処理浄化槽設置工事
●合併処理浄化槽は生活排水を流入させて、槽内で水をきれいにしてから排出します。
浄化槽の機能を発揮させるために適正な設置工事が必要となります。浄化槽を設置できる業者は、浄化槽設備士の資格を持ち、県知事登録を受けた浄化槽設置工事業者でなければなりません。
●浄化槽を設置の際に、補助制度が使える場合とは・・・
【補助制度】
①個人設置型
浄化槽を設置する場合、下水道などが整備されていない区域の住宅で一定の要件を満たして浄化槽を設置する人に対し、国庫補助金の交付が有ります。（申請が必要）
②市町村設置型
市町村設置型浄化槽は、市設置型浄化槽事業を市が行います。
(公共下水道を整備するよりも浄化槽を各住宅に設置した方がメリットが有ると考えられる地域などが主な対象）国から地域再生計画の変更認定を受け、市設置型浄化槽事業の区域では申請により、市が浄化槽の設置工事をします。この浄化槽及び処理施設に附帯する設備を処理施設とし、市が浄化槽を設置して管理まで行います。
使用者はいわば公共下水道を使用する感覚で市が設置した浄化槽を使用することになります。
※下水道と同じようにトイレの改造費や敷地内の配管は個人負担となり、浄化槽設置費の一部を分担金として負担することになります。
市町村設置型浄化槽における排水設備新設等の工事
●合市町村設置型浄化槽に生活排水を接続する場合
公共下水道接続と同じように排水設備を住宅所有者が設置しなければなりませんが、この排水工事も「市長が指定した指定工事店でなければ行ってはならない。」と規定されています。
各種調査について
漏水は一度発生すると自然に止まる事は無く、徐々に拡大し、重大な事故に繋がります。
システム創建の調査業務は、漏水等の異常発生を未然に防止する為、年間を通して水道使用量を監視し、漏水発生時には迅速に調査、発見、改修と問題点の指摘による再発防止案の作成が主な内容ですが漏水以外の過度使用水による上下水道料金の増加も防ぐ事が出来ます。
埋設管漏水調査
水道給水管・給湯管・消火管・冷暖房管・循環管・導水管その他液体通管・圧送管全種の漏水ポイントを発見し報告いたします。
施設漏水診断
上下水道料金の急激な増加や原因不明の流出水、蛇口等の水道器具からの異常な流水音については、水道工事業者・漏水修理サービス業者等で発見困難な漏水の有無及び異常原因を追究調査いたします。
管路位置調査
地中埋設物探査
上下水道設備（管理図作成）
学校、病院、集合住宅、工場及び連合型の商業施設は経年による改築改修、新築や増設が不可欠な状態になり、その結果、所在不明管路や管理不能管路が各給排水管で発生しています。
各系統別に管路位置の表記と各管路別に管理が可能な「管理用図面」を作成いたします。
システム創建では、給排水設備の保守点検も承っております
安全で衛生的な給排水設備を維持するために、給排水設備の保守点検を行います。
ビルの給水・給湯や衛生設備の利用者に、常に安心してご使用いただけるように、法令に定められた水質検査や給水槽・排水槽の点検整備と、給排水配管・衛生器具の自主点検整備を行います。
具体的には以下のような点です。
1、受水槽や高架水槽の点検
いつもきれいで美味しい水を供給するためには、これらの設備が重要です。水垢がないか、蓋に亀裂がないか、色や匂い、水質に問題はないか、など細かく点検していきます。
2、排水管の点検
生活排水が流れたり、トイレの排水が流れる排水管のつまりは、不愉快な悪臭や汚水逆流を引き起こすもとです。定期的な点検や清掃を行っておけばこれらの問題も事前に防ぐことができます。